mimi5577のブログ

とりとめのないブログです。よかったら見ていって(^_-)-☆

婚活女子の市場価値

テレビを見ていて、50過ぎの弁護士男性が、お見合い紹介所で2人の20代女性とお見合いをしていた。テレビの人は、何の違和感もなく、うまくいけばいいなみたいな雰囲気で番組は終わった。

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そのお見合い紹介所の相談員女性は、その弁護士の恋愛経験などを聞いていた。50過ぎのその弁護士男性は、仕事ばかりで恋愛経験が少ないとのことなので、その50過ぎの弁護士男性には20代の女性が合うだろうとアドバイスをしていた。数日後、24歳と27歳の女性とのお見合いをセッティングしていた。

その50過ぎの弁護士男性は多分、収入も多く、学歴も立派なのだと思う。・・・が、50過ぎの男性に20代の女性を紹介するのはどうかと思った。恋愛結婚ならまだしも、親子ほど年齢が違う人とお見合いって・・・・

婚活市場はコロナ禍でも活況と聞いている。多くの人が多額のお金を払い、結婚をしている。幸せな結婚をしている人も多いと思うが、私がその20代女性の親なら、50過ぎの男性とのお見合いは反対をすると思う。

50過ぎのその弁護士男性と結婚をしたとしたら、金銭的な不安はないにしろ、将来、子供ができて、子供が成人するまで、その男性は子育てができないと思う。50代といえば、仕事でもかなりの責任があるポジションで、イクメンなどを期待してはいけない。普通、50過ぎの男性は、昭和世代の考えの人が多いので、子育てに参加するとは思えない。普通の50過ぎの男性がはりきって子供の運動会で20代・30代のお父さんと並んだ時・・・・いくら体を鍛えていても、寄る年波には勝てないと思う。そしてその女性には、子供が成人したと思ったら、夫の介護が待っている。夫と自分の両親との年齢が変わらないので、自分の両親と夫の介護のダブルパンチの恐れもある。女ざかりを介護で終えるかもしれない。

テレビでまたしても、50過ぎの男性が20代の若い女性とお見合いをしているので、一般男性の多くが勘違いをするに違いない。普通の20代女性にとって50代の男性は、自分のお父さんと同い年のタダのおっさんにしか過ぎない。婚活市場で年配男性の多くが、自分より1周りも2周りも年齢が下の女性を選ぼうとする。50代の男性が20代の女性と結婚できる確率は、宝くじを当てるよりも低い。

婚活市場の市場価値は、女性は年齢、男性は年収だ。

女性が何故年収にこだわるのか?わかるような気がする。日本は女性の地位が低い。先進国最下位。今の若い人は気が付いている。日本ではいくら頑張っても、女性は男性ほど仕事で評価されないし、男性ほどお給料がもらえない。それだったら、年収の高い男性と結婚をして、専業主婦になった方が楽だ。それをかなえるためには、親子ほど年が離れていても、お見合いを受けてしまうのだと思う。日本の高収入女子は、独身の女性が多い。彼女たちは無理をして結婚をしなくても、自分の収入で人生を楽しめる。そして、自分より収入の低い男性にとやかく言われたくはないと思う。日本の男性の家事労働時間はすごく短い。自分で働いて、十分自活出来るのに、どうして自分だけ家事・育児をしないといけないのか・・・それほどまでの男なのか?と考えると、一人でいた方が楽だ。

生活時間の国際比較

OECD経済協力開発機構)が2020年にまとめた生活時間の国際比較データ(15~64歳の男女を対象)によると,有償労働時間1が長いのは,比較国中,日本男性(452分),韓国男性(419分),カナダ男性(341分)となっている。有償労働時間のOECD平均は,女性218分,男性317分である。

どの国も有償労働時間は男性の方が長いが,各国において男女比(女性を1とした場合の男性の倍率)を見ると,男女比が大きいのは,比較国中,1.7倍の日本,イタリア,1.6倍のニュージーランドである。

無償労働時間が長いのは,イタリア女性(306分),スペイン女性(289分),ニュージーランド女性(264分)となっている。また無償労働時間が短いのは,比較国中,日本男性(41分),韓国男性(49分),イタリア男性(131分)となっている。無償労働時間のOECD平均は,女性262分,男性136分となっている。

どの国も無償労働時間は女性の方が長いが,男女比(男性を1とした場合の女性の比率)を見ると,男女比が大きいのは,比較国中,5.5倍の日本,4.4倍の韓国,2.3倍のイタリアとなっている。

OECDが2014年にまとめた国際比較データにおいては,15歳~64歳の日本女性の有償労働の時間は206分でOECD平均の215分よりやや少なく,無償労働の時間は299分でOECD平均の274分より多かった。しかし2020年のデータでは,日本女性の有償労働の時間は272分となりOECD平均(218分)を大幅に上回り,無償労働の時間は224分でOECD平均(262分)を38分下回った。

OECDの2020年における国際比較データで,有償労働時間と無償労働時間の合計時間(以下,「総労働時間」という。)をみると,比較国中,日本女性(496分),スウェーデン女性(495分),日本男性(493分)が長い。すなわち,男女別で日本は男女とも総労働時間が最長ということになる。ちなみに睡眠や食事等の時間(Personal care)をみると,比較国中,スウェーデン男性(611分),日本男性(613分),ノルウェー男性(615分)が短く,日本女性は女性の中では比較国中最短の626分である。

以上を踏まえると,結婚や子供の有無を区別しない15~64歳の男女全体で見ると,我が国は諸外国と比較した場合

  • 以前は短かった女性の有償労働時間が伸び,男性も女性も有償労働時間が長いが,特に男性の有償労働時間は極端に長い。
  • 無償労働が女性に偏るという傾向が極端に強い。
  • 男女とも有償・無償をあわせた総労働時間が長く,時間的にはすでに限界まで「労働」している。

という特徴がある。(内閣府より)

現代日本女性は結婚をしても、共働きをしないといけないし、家事・育児も担うことが多い。そう考えると、仕事もして、家事・育児もしないといけない様な男性と結婚するより、年収の多い男性と結婚をして、専業主婦でいる方がいいと思うのは当たり前のように思う。

しかし、婚活に囚われると、長く続く結婚生活の事を考えられなくなってしまう。結婚紹介所は、高い成婚率を謳っていたりするが、結婚後の事など、どうでもいいのだ。成婚をすれば、お金になるのだから…。別に結婚相談所を非難しているわけではないが、あまりにも、無理な結婚を自分に強いている女性が多い様に思う。昔は、20代初婚女性に50代の男性を紹介する人などいなかった。なんだか、日本の婚活市場は、中東のどこかの国の結婚と、さほど違いがないように思えてならない。

婚活市場において、女性の価値が低すぎるように思う。

独身の私が云うのもなんだが、婚活において、その人の下の世話できますか?と一回自分に自答して決めて欲しい。その人が貧乏になっても、長い人生を支えていけますか?若い女性は、もっと自分を大事にして欲しいなと思った出来事でした。

 

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昭和歌謡は消えてゆく~~♪

今年のお正月のテレビは、本当につまらなかった。テレビ大好きな私にはツライお正月。歌番組がめっきり減った地上波とは裏腹に、BSでは昭和歌謡が12時間も放送されていた。

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懐かしいメロディーと、ご年配になられた歌手たちが、続々と出演していた。お年を召された方々の歌声は、どこか不安定で、高音域の声もおぼつかない人が・・・最近のテレビの画質が向上したせいか、テレビの画面も引きが多く、出演者の多くは、アップには耐えられなくなっている。日本の縮図の様な高齢化ぶりにも驚くが、昭和歌謡の歌詞を大人になり、改めて聞いてみると、現代の公序良俗の基準に合わない歌詞が多い。不倫を歌ったり、暴力的な歌詞もある。当時(小学生の頃)は、何の疑問もなく、こういった歌をテレビで見聞きしていた。不倫などの歌詞でも、流行りの歌は小学生でも当時は歌っていた。

一時、ドリフターズが「カラス何故鳴くの、カラスの勝手でしょ♪」と歌い問題になっていたが、不倫や暴力を歌った歌詞の方が、今の時代では問題なのではないかと思う。何故、カラスの歌がダメで、不倫などの歌がもてはやされたのか、今になって疑問に思うが、当時の偉い人の多くは男性で、昭和の時代の男性の価値観が、男尊女卑だったのだろうと思う。女性は耐えるのが当たり前の昭和歌謡の世界・・・( 一一)。やはり、昭和歌謡の多くは、地上波では流せないものが多い。

昭和歌謡でも、名曲もあり、今に通ずる歌もたくさんあるが、今の時代には流せないなぁ~っと思う歌が多い事に気が付いた。そして、昭和歌謡の歌詞の多くは、今の時代の人には、理解が出来ない内容が多いのではないかと思う。昭和の人の哀愁が、今の令和に響くのだろうか…。昔の演歌がすっかり消えて、演歌も歌謡曲やポップス寄りになってきている。今の演歌の人の歌い方も、コブシやうねりなどはなく、ビブラートをきかせて歌う傾向にある。

私も年をとったせいか、年末の「紅白歌合戦」がどうもつまらなくなってきている。やはり、大物演歌歌手の圧巻の歌を聞きたくなっている自分に気が付いた。若い時には解らなかったが、年末年始は、演歌は必要だと思う。日本独特の演歌が絶え様としている。

公序良俗に反する歌詞の演歌はNGだけど、やはり、テレビから演歌がなくなるのは寂しい限りだと思うのは私だけだろうか・・・。サブちゃんの「祭り」や石川さゆりさんの「天城越え」は、いつ見ても圧倒されるし、世界に流してほしい演歌だと思う。

今回は、別の意味で、BSの昭和歌謡は面白かった。

 

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自分の会社好きですか?

愛社精神の事を従業員エンゲージメントというらしいが、その調査で、日本は28位で27位の韓国より下だ。2012年の調査なので、今はもっと下かもしれない。

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日本は年収でも韓国に抜かれてしまった。少ない給料の非正規が多い日本で、愛社精神なんて育つわけがない。

まず、長期的なキャリアプランが持てない。3か月毎の更新で、何時切られるか分からない中、社員と同じように働けといわれても困ってしまう。そして、社員でもないのに社員と同じ業務量と責任。同一労働同一賃金なんてあってないようなものだ。賃金格差を訴えたりすると、直ぐに切られてしまう。そんな会社に愛社精神なんて持てないし、持てと言う方がどうかしている。

会社で頑張って働いていても、評価なんてされない。当たり前のように思われる。仕事を早く終わらせて帰ろうと頑張っても、ダラダラと仕事をして、残業をしている人の方が評価される時がある。見ている人は見ているとか云うが、女性の事務職なんて、本当のところ、どの程度、男性社員は理解できているのだろうか?

ハッキリ言って、今の雇用体系自体、愛社精神どころか、労働生産性を低下させている。頑張って働いても、そこそこ働いても、お給料はさほど変わらない。うまく立ち回れた人が評価されたりする。上司に気に入られるかどうかとか、周りの人との協調性とかの方が重要視される。そういった事は今までは大切だっとと思うが、テレワークなどが当たり前になり、今までの価値観は必要なのだろうかと思う。それよりも、1人で生産性を上げて働くことの方が大切になってくるのではないのだろうか。

日本には「熱意のある社員」は6%しかいないそうだ。世界で最下位で、世界平均15%の半分以下だ。日本の成長が止まってしまうのも当たり前のように思う。生産性なんて上がらないし、むしろ、今の日本は頑張って働いた人の方が損をする社会構造になっている。

やはり、頑張ったら頑張った分だけお給料が上がらないと、生産性も上がらないと思う。そして、日本にはまだ終身雇用が根強く残っている。特に大手企業は大学を卒業して就職すると、その企業にずっと居続ける。人の流動もあまり起きない。自分に合わない仕事でも、ずっとその企業に居続け、生産性を上げられないまま定年まで働く。

そして、日本は女性の職業の地位が低すぎる。介護職や保育士などがいい例だ。エッセンシャルワーカーと云われる人の賃金が安い。それは、主に女性が担う仕事だからだと思う。事務職も派遣ばかりだ。古い考えの人は、男性は家族を養わないといけないという概念があるが、そんなことは、今の世の中関係がないと思う。シングルマザーが多いし、男女関係なく、能力主義にシフトしないと、日本はますますヤバい事になるのではないかと思う。

少子高齢化労働人口が減り、その上、労働生産性も上げられない日本。この先ますます日本は低迷したまま、企業は、いかに人件費を抑えるかばかり考え、いかに労働生産性をあげて、イノベーションを生み出すかなど考えてはいない。

このままでは、優秀な人が日本から姿を消すのは時間の問題だ。

 

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2030年について考えてみる

経済学者のケインズは1930年に100年後の世界を予言した。

ケインズによれば、我々は1日3時間程度の労働で、事足りる時代がくると言っている。

そんな夢のような世界が果して、実現するのだろうか…

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今年が2022年なので、あと8年で2030年。

ケインズが云うように、ロボットやAIに仕事が奪われていっているのは確かだが、今の労働時間の半分以下になるって、考えられない。

まず、ベーシックインカムの導入か、給料のUPをしないと、生活が成り立たない。ベーシックインカムの導入を唱えている人が、ちらほらいらっしゃるが、税収が減るのに、無理だ。ある種の社会主義国家になってしまう。そして、給料のUPをすると、社員を減らし、1人当たりの仕事量が増える。そうすると、否応なしに残業になり、労働時間の短縮など、無理な話だ。

AIなどで、生産性をアップしたらいいではないかと思う人もいるが、そんなに簡単に生産性なんて上げられない。社会人ならほとんどの人が、会社では沢山「クソ業務」があることを経験しているはず。無駄な会議や、ITセミナーなどは、一般的だが、会社によっては、ヒヤリハットを出せとか、改善案を発表しろとか、いろいろと面倒な事が多い。それにより、普段の業務の時間が割かれる。

そして、日本は少子高齢化に突き進んでいる。2030年といえば、労働人口が激減している。我々は老体にむち打ち、なるべく長く働かないといけない。少子高齢化の波は日本だけではない。日本の次に韓国、その次に中国が超少子高齢化に突き進む。少子高齢化の中、生産労働人口は減っているのに、労働時間を短縮するのは、社会主義共産主義国でも至難の業だと思う。

コロナで、テレワークやリモートワークなど、働き方が変わってきたが、根本的な所はあまり変わらないように思う。それどころか、ダブルワークやギグワークなど、新しい形での労働が増えた。多くの人が空いた時間に働く、むしろ、働く時間が増えている。

私が最も危惧している事は、日本の男性サラリーマンだ。特に中高年のサラリーマン。彼らが一番、労働時間が減ると困る人たちではないのだろうか。まず、早く帰宅されると家族(特に奥さん)が困ってしまう。子供が小さいうちは早く帰って、家事・育児を手伝って欲しいと思うが、年をとって、家事・育児などしてこなかった人が、家に長時間いると、邪魔で仕方がないと思う。仕事人間で来た人は、趣味もなく、友達もいないと、もう末期症状だ。そういった人が、仕事の時間が減ってしまうと、余暇をどうすごしていいのか、分からないのではないだろうか。むしろ仕事をしていないと、落ち着かないのではないだろうか。そして、そういった人たちは、仕事がないとアイデンティティーがなくなってしまう。

たぶん、日本はこういった中高年サラリーマンが、お亡くなりにならないと、短時間労働の実現は、無理であろう。なので、昭和・平成・令和と時代が変わっても「亭主元気で留守がいい」は、家内安全の一因であると思う。これからの日本は、元気なうちは働く社会になるように思う。日本人は、本当に働くことが好きな国民性なのだと感心してしまう。

 

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老後資金について考えてみる

「老後2000万円」問題が大きく取り上げられて、暫くすると、2000万円も必要ない、とか、いろいろな説が飛び交った事は、記憶に新しい。

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「老後2000万円」という金額は、国の偉い人が算出した数値だと思うが、本当のところは、人ぞれぞれと言ったところが、落ち着きどころだろう。老後にどこで住むか、持ち家か賃貸か、財産の有無など、人によって違うのは当たり前だ。「老後2000万円」でも足りない人もいるだろう。

老後資金について、あれこれと考えてみるが、結局いくら必要なのかは答えが出ない。元気なうちは働けばいいのだろうけど、いつまで雇ってもらえるかもわからないし、何歳まで元気で働けるのかもわからない。

もう一つの問題点は、物価だ。今の物価で計算すると、将来に老後資金はきっと足りなくなる。まず、税金(消費税を含む)・社会保険などの費用だ。税金は確実に上がるだろう。むしろ上げないと国がやっていけない。社会保険にしても、健康保険の保険料だけではなく、診療割合も上がると思う。現在、収入が低い75歳以上の老人は、1割負担で済んでいる。しかし、今後は少なくとも一律3割負担が普通になるのではないかと思う。介護保険料も上昇の一途をたどると思うし、年金も現在65歳からもらえるが、将来はどうなるかわからない。年金の掛け金も年々上昇している。

ライフラインの上昇も必ず起こる。持続可能エネルギーへの転換で、電気・水道・ガスなどは料金が上がるだろう。再生可能エネルギーはお金がかかる。将来に負の遺産を残さないために、太陽光・風力など、自然エネルギーの活用は今後必要不可欠。そういったエネルギーの創出にはお金がかかり、その費用がライフラインの使用料に反映されていくだろう。

年をとると思わぬところで費用がかさむ。

まず、買い物が出来なくなる。重たいものが運べない。そうなると人に運んでもらわないといけないので、その費用がかかる。いままで出来ていたことが出来なくなる事も考えないといけない。そうなった時に、人にお願いすることが増える。タダで出来るサービスには限界があり、そういった費用も掛かってしまう。

老人の一人世帯では、病気になった時や、災害にあった時など、不測の事態のためにも、費用がかかる。

今の日本の状況を考えると「8050問題」などがある。彼らは現在、親の年金で生活をしているが、順番で行くと親は自分より早く死ぬ。親の年金を絶たれた人たちは、生活保護へとシフトされるだろう。そう考えると、生活保護の人口が一気に増える気がする。年金が今のように貰えるとは限らない。きちんと年金を払っていても、貰える年金額を減らされたり、受給年齢を引き上げられたりするような気がする。

頼れる子供がいる人はいいが、私のように独身の老人は頼る人がいない。子供がいる人でも、一人っ子だと、親の面倒もキツくなる。

いろいろと考えると、老後の資金はいったいいくらあればいいのか?本当にわからないし、考えたくなくなる。そう遠くない未来に起こることを考えると気が重いが、起こってもない事を考えないほうがいいのかもしれないと、楽観的になってしまう事もある。

今出来る事を考えてみると、生活レベルを決して上げない。むしろ、今より下げないといけない。「贅沢は敵」というフレーズが頭をよぎる。

今の日本で、不安なく老後を迎える事のできる幸せな人は、どのくらいいるのだろう。

 

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銀行の役割の終わり

一昔前に、渋沢栄一が日本に銀行をつくり、銀行は日本経済の発展の要となった。

銀行は日本経済の血液となり、日本の経済を支えてきた。しかし今や、銀行は大変な変換期を迎えていると思う。低金利で銀行の収益は減り、街からATMがなくなっている。

金利だけでなく、デジタル化の波が押し寄せて、銀行自体の在り方が問われてくる。

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まず、仮想通貨の台頭だ。仮想通貨が市民権を得て、ブロックチェーン技術を銀行も取り入れないといけなくなった。お金の価値がデジタルで計られる時代になったのだ。

私の様な平民には想像がつかないが、世の中は「金余り」になっている。お金が膨大に膨らみ、1人の資産が1つの国の国家をも揺るがしかねない。

人々の欲望はさておき、2022年はデジタル通貨元年になるのではないかと思う。それは、中国の存在が大きく関わってくる。中国はどこの国よりも最初に自国の貨幣をデジタル化にしたいに決まっている。多分、中国はオリンピックイヤーに合わせて、デジタル人民元を発表するのではないかと思う。

今の基軸通貨はドルだ。中国は基軸通貨人民元にしたいはず。しかし、人民元基軸通貨にするのは至難の業。手っ取り早く人民元を有利にする方法が、デジタル通貨。アメリカはデジタル通貨に躊躇している節があるように思う。そういった隙に、中国はいち早くデジタル通貨に乗り出し、デジタルの世界で、デジタル人民元基軸通貨にしようとするはずだ。

今や世界中の国々は中国相手に商売をしている。中国抜きでは商売が成り立たなくなっている。中国がデジタル通貨を導入すると、中国と商売をするには、人民元のデジタル通貨を使わなくてはならなくなると思う。その第一歩を踏み出すのに、オリンピックは最高の舞台なのではないかと思う。どこよりも早く、人民元を基軸デジタル通貨にして、覇権争いから一歩も二歩もリードし、中国に有利になるようにするに決まっている。

メチャメチャ恐ろしい事だと思うが、人民元がデジタル通貨の基軸通貨になると、中国政府にお金の流れだけでなく、いろいろな情報が垂れ流しになるのではないか・・・。情報を中国に握られてしまうのではないか?デジタル通貨の取引で、日本が不利になるのでは・・・。中国はいまや、人の流れや行動を完全に監視できる環境にある。次は世界中のお金の流れを監視できる環境に持っていこうとしているのではないか。

思い出してほしいのだが、南沙諸島の軍事基地の数々。私たちがぼやぼやしている間に、あっという間に南沙諸島を制覇している。国際社会において、もはやルールなど通用しない。中国は同じ方法で、デジタル通貨の世界で、同じように仕掛けてくるに決まっている。気が付いたときは「時すでに遅し」になっていそうな気がしてならない。

日本の銀行では、システムトラブルですったもんだをしているが、今後はそれどころではない。中国のデジタル人民元に、日本の銀行が乗っ取られてしまうかもしれない。

中国は本気だと思う。

[北京 24日 ロイター] - 中国人民銀行中央銀行)は24日、同国の西部地域に2025年までに金融センターを設立する計画を明らかにした。四川省成都市と重慶市の経済発展を支援する。

シンガポール、日本と資本取引所のメカニズムを調査・設立し、二国間の投資・金融プロジェクトを行うとしている。(2021.12.24:REUTERS)

日本は本気で、デジタル化に取り組まないと、尖閣諸島どころの騒ぎではなくなる日が来るのは、時間の問題の様な気がする。

今回は、ちょっぴり都市伝説っぽいが、中国の国の事を勘案すると、考えられる話ではないのだろうか。

 

 

スカート丈と経済学

昔、スカート丈と景気が連動していると、聞いたことがある。

スカート丈が短いと景気が良く、スカート丈が長いと景気が悪いと云うアノマリー

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今はどうなのだろう・・・と思い、ふと見渡すと、スカート丈がやたらと長い。

少し前まではミモレ丈だったと思うが、今は床まで付きそうなくらい長い。ミニスカートを穿いた人は滅多にみない。冬のせいもあるのだろうが、本当にスカート丈が長い。

コロナで、夜の街の灯が消え、夜の街で働く女性も減ったせいだろうか・・・・。

景気がいい時は、スカート丈は短いというアノマリーは当たっているのだろうか。

バブルの頃を思い出すと、確かに女性の多くはボディコンだったし、マハラジャなどのお立ち台に乗っている女性の服装の布面積は、異様に少なかった。テレビに出ている女性の多くも、ミニスカートの人が多かった。今の時代では考えられないが、テレビのバラエティーでは、必ず水着姿の女性が何人かいた。

日経株価は上昇傾向にあるが、巷の女性のスカート丈を見ると、どうしても今の実体経済と日本の株価は連動していないように思えてならない。これは、日経平均が2%以上下がると日本政府が株を買っているからだと思う。下手をすると、日本の主要企業の大株主は日本国政府になってしまう。あまりみんなは気にしていないようだが、これは異様なことだと思う。日本の主要企業のほとんどが、国営化のような状態になっている。ジャブジャブに国のお金を日本株につぎ込み、日本経済を平常に保っていると思うが、企業は国に守られているような状態では、これからの競争には勝てないのではないだろうか?

確かに業績のいい企業は沢山存在するが、その多くは、海外での収益が主で、日本ではあまり利益を生み出してはいない。海外依存の企業がほとんどだ。日本の大きな柱である自動車産業も、今後は大変な変換期を迎える。電気自動車にシフトしないといけない。エンジンからモーターに変わり、これまでの競合でなかった企業が電気自動車に参入し、ますます競争が激しくなるだろう。

コロナであらわになったが、日本ではもうワクチンは作れなくなっていた。一昔前までは、日本はワクチン開発で優位であったはずだったが、度重なるワクチン訴訟で敗訴し、ワクチン開発から遠のいてしまった。

いままでのコロナにおける国の政策を思い出してほしい。「アベノマスク」に始まり、ワクチン接種の混乱。給付金に至っては、国民は冷ややかな目でみている。日本の国民は自己防衛をするしかないのだ。テレビなどで海外の様子が映し出されるが、マスクをしていない人が結構な数いる。日本ではマスクをしないと、犯罪者扱い。国民は法規制もないのにきちんとマスク着用を守っている。

しかし、コロナも2年目に入り、国民も疲弊し、ところどころほころびが出てきている。失うものがない人が増え、ある意味で最強になった人による犯罪。娯楽も減り、学ぶ場も減り、働く場所も失い・・・そんな中で日経平均がバブル期を超えたと言われても、なにかの間違えではないのだろうか?と思うのは普通だと思う。

いまから春が来ても、日本は女性のスカート丈は短くはならないだろうと、訳もなく確信してしまう。やはり、女性は経済に敏感な生き物なのねぇ~としみじみ思う。

 

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